スマートフォン利用者が知っておきたいこと

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スマートフォン利用者が知っておきたいポイント

スマートフォンは契約するキャリアやプランによって、月額料金は大きく異なります。

近年は通信サービスを安く提供するMVNOの登場により、3大キャリアに比べ月々の通信費を大幅に節約できるようになっています。

ポイントとなるのはSIMフリー端末です。

スマートフォンは、加入者を特定するためSIMカードをセットした状態で利用しますが、かつてはキャリアごとにひも付けされていたため、キャリアを変える際には特別な手続きを必要としました。

現在も契約者がある程度の期間内に手続きしなければ、端末のSIMロック解除ができないようになっていますが、一部のキャリアの端末を系列のMVNOで利用する場合に限り、解除の手続きは必要ありません。

これらの制約に関係なく、SIMを自由に入れ替えて使用できるのがSIMフリー端末です。

SIMフリー端末は、各キャリアのほかMVNO事業者でも販売しており、キャンペーン時には格安で販売されています。

iPhoneなどの人気機種の場合、新品の一括購入では10万円を超えることもありますが、ほとんどのプランが割賦購入で月々の割引制度が適用されるため、3大キャリアでも毎月払う実質の端末代金は1000円から2000円程度となります。

ただしあくまでも端末代金に限った話ですから、割賦購入の場合通話料やデータ通信量を加えると、月々6000円から7000円程度は必要です。

節約したい場合は「格安SIM」を扱っているMVNO事業者との契約がおすすめ

毎月の使用料も含めて節約したい場合は、「格安SIM」を扱っているMVNO事業者との契約がおすすめです。

格安SIMは月々のデータ通信量を制限し、上限に達した場合はそれ以降通信速度が128kbps等に抑えられる反面、月々の使用料は2000円から4000円程度で済みます。

低価格の端末も用意されているため、端末やプランによっては月々2000円程度で済むことも珍しくありません。

どうしてもiPhoneを使いたい人は、iPhone SEがおすすめです。

iPhone SEは5sの後継機種で、機能は最新機種に比べ劣りますが、iOS端末に変わりありません。

MVNO事業者との契約であれば、月々3000円から4000円程度での利用も可能

MVNO事業者との契約であれば、月々3000円から4000円程度での利用も可能です。

かつてフィーチャーフォン時代には、10円端末が存在しました。

10円端末は初期費用わずか10円のみで購入できる端末で、主にあまり人気の無い製品に見受けられましたが、携帯電話の機種や機能にこだわらない人たちには人気でした。

スマートフォンにも格安で購入できる製品が存在するものの、3大キャリアの場合は割賦料金が上乗せされ、結果的に月々の利用料金がやや高くなってしまいます。

MVNO事業者の中には、SIMフリー端末の旧機種を格安で販売している業者も存在します。

キャンペーンやタイムセールでは、一括購入価格が100円から500円程度で販売されることもあり、月々の利用料金も通信データ量が2GB以下のプランを選択すれば2000円程度で済みます。

MVNO事業者での一括購入は割賦販売と違い、端末代金が上乗せされませんから通信費の節約に適しています。

注意点は、故障等が発生した場合に対処できる補償プランは、別途料金が必要

注意点としては、故障等が発生した場合に対処できる補償プランは、別途オプション料金が必要となることです。

補償プランは業者や条件にもよりますが、一般的なもので月額500円から1500円程度なりますから、ある程度の安心感も求める場合は月々3000円から4000円は必要となります。

MVNO業者は、過去の利用状況によっては審査が通らないことがある

MVNO業者は、3大キャリアいずれかの系列となっているため、過去の利用状況によっては審査が通らないことがあります。

端末を一括購入する場合は、単純に回線契約に関する審査のみとなり、問題が無い限り審査落ちはありません。

審査落ちの致命的な原因となるのは、割賦料金や携帯電話利用料金の未払いですが、一括購入の場合は携帯電話利用料金の過去の未払いが問題となります。

過去の利用料の未払い履歴は、TCA加入団体によって共有されるため、3大キャリアやMVNO事業者以外でも契約を断られる可能性があります。

TCAに記録された事故情報は5年間で自動的に消去されますが、未払いのあるキャリアには事故情報として残るため、系列のMVNO事業者も含めて審査に落ちやすくなります。

それ以外のキャリアやMVNO事業者であれば、5年以上経過した後の契約は可能です。

割賦料金の未払いは適用範囲が広いため、携帯電話利用料以上に注意が必要となります。

割賦料金の支払いが61日以上未払いとなった場合、信用情報機関に事故情報として登録されます。

3大キャリアやMVNO業者に限らず、クレジットカードやカードローン等の審査もほぼ通りません。

信用情報機関に登録された事故情報は、未払いや債務整理が5年間、自己破産していれば7年間残り、この期間が過ぎれば自動的に消去されますから、他社であれば契約は可能です。

当該キャリアには記録としていつまでも残るため、同系列のスマモバなどのMVNO業者も含めて契約は難しくなります。

完済することで契約可能となるケースもありますが、一部のキャリアは完済しても契約を拒否される可能性があります。

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